どちらがフェイクでしょうか？

　寒さが少し緩んだおかげで、週末でもあり、今日は切れ目なく来客がありました。このところ売上げは気温に相関しています。少数ですが、留学生のまとめ買いも復活しました。このまま回復してくれると助かりますが、現実は不穏な感じです。

　ウチは今時の若者同様、テレビはありませんので、ニュースはAbemaでみることが多いのですが、大統領選の報じ方には失笑してしまいます。テレビ朝日系列ですから地上波も大方同じ様に報じているのでしょう。

　「トランプは諦めが悪い、連邦最高裁に持ち込めば与党側の判事が過半数だから、そこでの逆転を企てている」と言った印象操作です。

　日本のマスコミは、一体いつまでバイデン推しを続けるのでしょうか？10月末にオリンピックのスポンサー料を追加で払ってしまったが為、今更先頭に立って中止を議論できないのと同様、今更トランプ大統領側の報道はできないのでしょう。現地時刻2日に発表されたトランプ大統領のビデオ演説の中身について正しく伝える日本のメディアは無い様です。

　今回の演説で直ちに全ての選挙結果が見直されることはないでしょう。しかしながら民意という点に訴えかけることには成功した様に感じます。スケジュール的には選挙人選挙には間に合わず、結果としてバイデン勝利のままかも知れません。が、選挙が盗まれた事を盛んに訴えている点で、場合によっては非常事態宣言に繋げることも可能でしょう。

　ドミニオンに限らず集計ソフトについては、中南米諸国の選挙に裏から介入するためにCIAが用いてきた歴史がある様です。タックスヘイブン資産家と中共の共謀で、前回の大統領選挙でもヒラリーに入る様に操作された集計ソフトの痕跡を知ったトランプ大統領は、独自に網を張っていた節があります。

　その辺を明るみにすることになれば、バイデン氏はおろか、ヒラリー氏やオバマ前大統領にまで累が及ぶ可能性もある様です。また一方で、この動きに加担して国際世論を操作した者にも捜査が入る可能性もある様です。日本の一部の政治家や官僚も告発されるかも知れません。

　そしてこの超限戦に、投票用紙を偽造したり、DVSソフトに関わったり、コロナをばらまいて郵便投票の誘導したり、、、と疑われているのが中共です。チャイナ上層部では、一帯一路を変更して内需拡大に方向転換する考えも出てきているなかで、既定のロードマップにこだわる習主席の動向に注目が集まりますが、戦争の準備に入ったとのウワサが聞こえてきました。

　日本は大丈夫でしょうか？まったく的外れの杞憂で済めば良いのですが、、、